本ホワイトペーパーシリーズ・パート1では、企業のCO2排出量削減に対する動機と、SAP S/4HANAやSAP Analytics Cloudなどのシステムが提供するGHG（温室効果ガス）プロトコルに基づく二酸化炭素排出量の管理に必要なアーキテクチャに焦点を当てました。パート2では、SAP Analytics CloudをCO₂モニタとして機能するよう設定し、what-ifシナリオを実行してビジネスケースを評価するシミュレーションオプションを使用する方法を検証しました。
必要な機能を備えた適切なツールセットを特定したら、次はそれらを既存の業務システムおよびプロセスに統合する方法を見つけなければなりません。サステナビリティは、業務から意思決定まで、組織全体に組み込む必要があります。
CO2排出量に関する会計およびレポート管理の要件に関しては、企業はまだ初期段階にあります。企業資源計画（ERP）システムには、こうした要件のための変更がまだ採用されていません。最新のSAP S/4HANAシステムでさえ、完全な炭素会計機能（財務会計に匹敵）を提供していません。SAPはすでに統合を計画していることをパートナー企業に伝えてはいますが、お客様に提供できるようになるには少なくとも1～2年はかかるでしょう。
その間、企業はERPやその他のソースシステムを入力ソースとして使用し、別のレポートツールで企業のカーボンフットプリント（CCF）を計算する必要があります。手入力が発生するMicrosoft Excelなどのツールを使用すると、年間のCCF算出に何週間もかかる場合があります。そのため、SAP S/4HANAへのインタフェースを内蔵したSAP Analytics Cloudのようなツールを使用して、データを直接インポートしたり、ライブデータに接続したりすることが推奨されます。
内容
- 現状と業務システムへの統合
- グリーンラインの意思決定への統合
- 業務および財務への影響
